IoTデバイスのセキュリティ対応を促す『Bastille』
ガートナーの調べによると、2014年には37億台のIoTデバイスが使用されている。そしてその使用者の6割を占めるのが個人ユーザーだ。先日のCES2015でも話題になっていたように、この流れは加速すると予測される。
この流れに対して警告するのが『Bastille』である。昨年のカンファレンスにて、Googleが32億ドルで買収したNestデバイスへのハッキングが容易であるとの警告がされており、ハードウェアのセキュリティはいまだ課題が多いのが現状だ。多くのデバイスが位置情報や健康情報等のプライバシー情報を保有し、またスマートフォンやパソコンに接続するなかで、プライバシー情報の流出はもちろん、IoTデバイスから企業ネットワークにアクセスするようなハッキング手法も想定される。
『Bastille』は現在サービスを開発中であり、今年4月に発表するとしている。業界の成長があれば、必ず周辺領域も併せて成長することの好例ではないだろうか。
